志望動機は、面接官から必ず突っ込まれる質問です。

「なぜこの業界なのか」「なぜこの会社なのか」「なぜこの職種なのか」といった質問の連続に、これまで苦い経験をされた方もいるのではないでしょうか。

しかし、怖がる必要はありません。

今回解説する、不動産業界で就職するときに必要な「志望動機」の作り方とポイントを抑えることで、面接官が納得するしっかりとした志望動機を手に入れることができます。実際の例文もご紹介していますので、志望動機を書くときに役立てましょう。

また記事の最後には、実際に現場で働く採用担当者の意見もご紹介していますので、ぜひ最後まで読み進めてください。

1.不動産業界で転職成功する志望動機サンプル例文【新卒・中途・未経験・フリーター】

早速、新卒・中途・未経験・フリーターの4つの状況に合わせた志望動機の例文をみていきましょう。

ご自身の環境に合わせて、ぜひ参考にしてみてください。

1-1.新卒の場合

新卒の志望動機の例文は以下の通りです。

新卒で入社する場合は、大学などで学んだ専門分野などをアピールするのも良い方法です。上記の例の場合、「コミュニティ＝人同士の繋がり」を活かした街づくりに、自分という人材が役に立つということを強調します。

大学などの高等教育機関で学んだ専門知識を活用し、希望する会社の利益に貢献できることをアピールすることで、他の応募者とはひと味違う個性を打ち出しましょう。

1-2.中途の場合

中途の志望動機の例文は以下の通りです。

中途採用で志望動機を書くときには、今までの仕事で培ってきたスキルや実績などをアピールします。

不動産業界では、即戦力として働ける人材が求められているため、過去の職歴で身に着けた知識やノウハウは歓迎されるからです。

上記の例文のように「取り扱い件数は約120件」などと、具体的な数字で実績を示すと理解されやすいでしょう。

前職での経験や知識を、希望する会社の利益にスピーディーに活かせるという点をアピールすれば好印象を与えられます。

1-3.未経験の場合

未経験の志望動機の例文は以下の通りです。

前職が不動産業界でない方は、過去の職歴で培ったスキルや知識で不動産業に活かせるという部分を、上手く志望動機で伝えるようにしましょう。

不動産業界は若ければ未経験者でも採用される可能性が高く、もちろん年齢がある程度いっている方でも、営業力があれば問題ありません。

特に「営業経験者」は採用される可能性が高いといえます。上記の例文のように、「3年連続で顧客満足度におけるエリア表彰を受賞する」など、前職での輝かしい実績をお持ちの方は、ぜひ積極的にアピールしましょう。

また、「なぜ、他の業界ではなく不動産業界を選んだのか？」という点も、採用担当者としては気になるところです。

不動産業界で働きたいと思うようになった動機などを、プラスのイメージを大切にしながら説明するようにしてください。

間違っても、前職での辛かった体験や愚痴など、マイナスの印象を与えるようなことを書くのは避けましょう。

1-4.フリーターの場合

フリーターの志望動機の例文は以下の通りです。

不動産業界は、結果を出せば認められる「実力主義」の業界です。

したがって、他の業種と比べて門戸が広く、フリーターの方でもやる気さえあれば採用される可能性があります。

ただ、今まで培った実績やスキルがない場合、「これから不動産業に邁進する」という固い決意を表さなければ、採用担当者の目には留まらないでしょう。

不動産業界は体育会系の要素が強いため、何よりも「やる気」があるのかどうかが問われます。

したがって、上記の例文のように、「アルバイトと並行して宅建士の資格勉強に励み、昨年合格した」など、これから不動産業界で働くために努力した点をアピールするのは最適です。

宅建は不動産業界で働くには必要な資格です。まだ、資格を持っていないけれど勉強中という方は、その旨を志望動機に書くと良いでしょう。

また、「行動力とコミュニケーション能力には自信がある」などと、不動産業界に必要とされる能力をアピールするのもおすすめです。

1日も早く一人前の営業マンになって、希望する会社の利益に貢献したい思いも伝えるようにします。

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2.選考を通過する志望動機の特徴3選

選考を通過する志望動機にはどんな特徴があるのでしょうか？

先ほどの例文を参考に、良い志望動機の特徴を見ていきましょう。

2-1.「会社選び」と「職種選び」の理由が明確

「会社選び」と「職種選び」の理由が明確であることは、企業側へとても良い印象与えることができます。

その会社の提供する商品やサービスが、他社と比べてどう魅力的だと感じたのか、あるいは、自身がその職種に就くことで会社に対してどの様な貢献ができるのか、といったポイントを研究し伝えていく必要があります。

例えば先ほどの中途採用の例文では、下記のようにそれぞれ会社選びと職種選びの理由をはっきりと明記しています。

 

2-2.将来のビジョン(目標)がハッキリしている

企業側は、応募者のビジョンと会社が掲げるビジョンが合致しているかを注目しています。

ビジョンは、その人材が会社で長く勤められるか否かを左右する要因となるからです。

そのため、企業研究で会社の理解をするとともに、自身の5年後、10年後の目標を設定し、そのビジョンが企業のビジョンと合致することをアピールするのが効果的です。

2-3.過去の経験と志望動機に論理的な整合性がある

自身の経験が志望動機に紐づいていることが非常に重要なポイントです。

面接官は過去の経験について掘り下げた質問を投げかけてきます。そのため経験談と志望動機の内容が首尾一貫していなければ、面接が進むにつれて内容のアラを指摘されてしまうリスクがあるのです。

例えば、新卒の例文で言うと、「コミュニティの重要性」を研究してるという経験と、「人との繋がり」を重要視するまちづくりを行う点に共感したからという志望動機が一貫しています。

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3.選考に落ちる志望動機の特徴３選

続いてNG事例をみていきましょう。

3-1.論理的でない

志望動機にかかわらず、論理性は非常に重要視される項目の一つです。

支離滅裂な時系列や表現は、志望動機の内容を伝わり辛くさせるだけでなく、作成者自身、つまり応募者の業務スキルにも疑念を与えてしまう原因となりますので、読み手の立場に立った、丁寧な内容構成とする様努めましょう。

3-2.待遇面(給料・残業・休日など)に関する意見が多い

給料や残業、休日といった待遇面は大事ですし、実際に志望動機の一つかもしれません。

しかし、待遇面を中心に会社選びをしているという印象を与えてしまっては、いくら優秀な人材であっても企業側に不安を与えかねません。あくまでも志望動機は事業や職種の内容を前面に提示することが好ましいでしょう。

3-3.勉強したいアピールが強い

勉強したいアピールにより成長意欲を見せることは決して悪いことではありません。しかし、「御社で働き勉強したい」という志望理由は、企業側には「受身な人間」と捉えられる可能性があります。そもそも企業は利益を稼ぐ場であって学校ではありません。

自己成長の意欲ではなく、会社へ利益貢献できる人材であることをアピールするべきです。

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4.志望動機は合否に関係ない！？【採用担当に聞いてみた】

そもそも企業の採用担当者は「志望動機」をどの様に見ているのでしょうか。

この疑問を実際に採用担当の方に聞いてみました。

4-1.志望動機では大して差が出ない

志望動機は加点方式ではなく、減点方式であるということを理解する必要があります。

採用担当者にとっては、志望動機の様な「現在」や「未来」について、いくらでも表現できる内容についてはあまり重要視していません。

つまり、志望動機の良し悪しは大して差が出る質問項目ではなく、いくら素晴らしい志望動機であっても、その内容によって合格することはほとんど無いのです。

つまり、素晴らしい志望動機を準備するという意識ではなく、必要最低限の情報を盛り込みつつ、失言や過度な誇張あるいは表現を避けること集中し、失点がないように準備するべきだと言えます。

4-2.志望動機よりも自己アピールに力を入れよう

志望動機よりも大切なことは、「自分は会社に対して貢献できる人材である」ということをアピールすることです。

会社が最も要求していることは、何よりもその人材が活躍することによって得られる企業利益です。

したがって、業界や企業研究を行う中で、その会社がどの様な課題を持ち、どの様な人材を求めているのかを理解し、自分自身がその人材として合致していることを証明する必要があります。

4-3.質問への返答を準備しておこう

最も重要なことは、過去の経験を整理し、面接官から掘り下げた質問を受けたとしても、しっかり対応できる準備をすることです。

業界研究や企業研究、それに伴う志望動機の作成はとても重要な準備です。

しかし、まずはなぜ今の仕事を選び、次の仕事に挑戦するのか・・・ということについて、まずは自らが自身の経験を分析し、堂々と対応できるように準備しておくことが、最も重要だと考えています。

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5.「不動産業界での志望動機」まとめ

以上、「不動産業界での志望動機」の作り方とポイントを解説しました。

採用担当者の実際の意見もあり、とても参考になったのではないでしょうか。新卒・中途・未経験・フリーターの4つのフェーズに合わせた志望動機の例文もご紹介しましたのでぜひ、参考にしてください。

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転職成功まで完全無料でサポートしますので、ぜひ、お気軽にお問い合わせください。

参考：「不動産業統計集」不動産流通推進センター
参考：「2019年業界動向」不動産業界ラボ