宅建のメリット5選!取ると後悔する人の特徴も解説!
不動産業界で転職をご検討の方!
宅建Jobに相談してみませんか?
「宅建の取得にはメリットあるの?」
「宅建を取得すると転職に有利なの?」
など宅建を取得するときにはメリットがあるか考えてしまうものですよね。
宅建を取得すると多くのメリットが受けられます。また、転職のときにも宅建があると有利です。しかし、宅建を取得するのには時間がかかるので、宅建取得を優先するのか就職・転職を優先するのか決めなければいけません。
そこで今回の記事では、宅建取得のメリットや宅建取得を優先したほうがよいのかなどを紹介していきます。
記事を参考に宅建をいつ取得するのかの参考としてください!
この記事・サイトの監修者
棚田 健大郎
保有資格:宅地建物取引士、管理業務主任者、マンション管理士、賃貸不動産経営管理士、行政書士、FP2級など多数保有
不動産業界歴10年以上。元上場企業不動産会社エイブルの営業マン。3000人の社員の中で、仲介手数料売り上げ金額第1位となるトップセールスを記録。個人のYouTubeチャンネル“棚田行政書士の不動産大学”では、登録者数20万人以上。
この記事・サイトの監修者
棚田 健大郎
保有資格:宅地建物取引士、管理業務主任者、マンション管理士、賃貸不動産経営管理士、行政書士、FP2級など多数保有
不動産業界歴10年以上。元上場企業不動産会社エイブルの営業マン。3000人の社員の中で、仲介手数料売り上げ金額第1位となるトップセールスを記録。個人のYouTubeチャンネル“棚田行政書士の不動産大学”では、登録者数20万人以上。
目次
1.宅建を取得するメリット
宅建を取得すると多くのメリットがあります。
具体的なメリットは、次のとおりです。
- 面接で有利になる
- 収入アップにつながる
- 独占業務を行う仕事に就ける
- マイホームの購入に役立つ
- 独立や副業に役立つ
ここからは、宅建を取得するメリットについて詳しく説明していきます。
1-1.面接で有利になる
宅建を取得すると面接で有利になります。
宅建があったとしても必ず面接に受かるわけではありません。しかし、面接選考者の評価が近い人が複数いた場合、宅建取得者が採用されやすくなります。宅建は仕事への適性や能力的な評価が同じ人間が複数いた場合に、効果を発揮するわけです。
また、不動産業界内の転職の場合、宅建を持っているのが当たり前と考えられてしまうケースもあります。未経験での転職では宅建があると有利になり、不動産業界内の転職では宅建を取得しておいたほうがよいと考えましょう。
1-2.収入アップにつながる
不動産会社のほとんどは宅建を持っている人に対して宅建手当を出しており、収入アップにつながります。
宅建手当の額は不動産会社によって異なりますが、毎月おおよそ2万円~5万円支給されるケースが多いようです。もし毎月5万円の宅建手当が支給されるのであれば、年収が60万円上がります。
年収を60万円上げようとしてもなかなか上がるものではありません。しかし、宅建を持っているだけで収入が大幅アップします。宅建は収入アップできる資格として、かなりの魅力があるといえます。
1-3.独占業務を行う仕事に就ける
宅建を取得していると独占業務を行う仕事に従事できます。
宅建を取得して行える独占業務は、次の業務です。
- 重要事項説明書の説明
- 重要事項説明書面への記名・押印
- 契約内容書面への記名・押印
これらの業務は宅建を取得した人しか行えません。
独占業務ができると会社内でも重宝され、積極的に採用したい人材でもあります。独占業務ができるからこそ、採用されやすくなったり手当が支給されたりするわけです。
1-4.マイホームの購入に役立つ
宅建の取得は仕事以外にもマイホーム購入時など、プライベートでも役立ちます。
マイホーム購入には不動産や税金の知識など専門的な知識が必要です。
宅建を取得していないと良い不動産なのか判断しにくいですが、宅建を取得していれば不動産の良し悪しを判断できます。
また、住宅ローンや諸費用などの資金計画の内容も理解でき、安定してローンを返済できるかどうかも判断可能です。このように宅建を取得していれば、仕事以外のプライベートでも役立ちます。
1-5.独立や副業に役立つ
宅建を取得すると、独立や副業に役立ちます。
不動産業を開業するときには、必ず専任の宅建士を事務所に置かなければいけません。しかし、自分が宅建士であれば、新たに宅建士を採用しなくても開業が可能です。
また、宅建士であれば重要事項の説明や記名押印ができるため、副業としてスポット的に不動産会社に従事している人もいます。そのほかにも宅建の知識を活かしてWebライターなどをしている人もいます。このように独立や副業をするときに、宅建は役に立つ資格です。
2.宅建を取るべき人の特徴
宅建を取得するメリットは数多くあります。そして、宅建のメリットを最大限活かせる人が、宅建を取得するべき人です。
宅建を取得すべき人の特徴は、次のとおりです。
- 仕事で必要性を感じている人
- 将来独立したい人
ここからは、宅建を取るべき人の特徴について解説します。
2-1.仕事で必要性を感じている人
仕事で宅建の必要性を感じている人は、宅建を取得するべき人です。
不動産業で仕事をしていると宅建の必要性を感じる場面は多くあることでしょう。たとえば、次のような場面が宅建の必要性を感じるときです。
- 会社から次の宅建試験で取れと言われている
- お客さんからの信頼を得るために宅建士になりたい
- 役職に就くためには宅建取得が要件
- 宅建手当が欲しい
- 重要事項説明など独占業務まで仕事を一貫して行いたい
不動産業界で仕事をしていると、さまざまな場面で宅建を取得したいと思う場面に遭遇します。仕事をしながら宅建を取得するのは難しいため、就職・転職する前に取得するとよいでしょう。
2-2.将来独立したい人
将来独立して不動産業者になりたい人は、宅建を取得すべきです。
不動産業者になるには開業する1つの事業所につき、専任の宅建士を1人常駐させなければいけません。そして、専任の宅建士になるためには、宅建士登録までしなければいけません。そのため、独立するときに宅建は必須といえます。
もちろん自分が宅建を持っていなくても独立できます。しかし、自分が宅建を持っていない場合、宅建所有者を雇用しなければいけません。独立開業したばかりで人を雇うのは金銭的に負担のため、やはり自分で宅建を取得しておいたほうがよいでしょう。
独立を考えている人は、不動産業界の独立開業について詳しく解説しているこちらの記事を参照ください。
不動産業界の独立開業に資格は必要?儲かる?失敗する人の特徴も紹介
3.転職のためなら取らないほうがいい
宅建を取得すると非常に有用ですが、転職のためなら取らないほうがよいケースもあります。
ただ、宅建が必須の職種に就きたいなら、宅建を取得しておいてもよいでしょう。そのため「不動産業界に入りたいからとりあえず宅建は必要でしょ」という考えには注意が必要です。
それではなぜ、転職のためなら宅建を取得しないほうがいいケースもあるのでしょうか?ここからは、転職のためなら宅建を取得しないほうがよい理由について解説します。
3-1.宅建必須の求人は多くても2割
不動産業界の求人は宅建必須ではなく、宅建必須の求人は2割ほどだからです。つまり、不動産業界に転職するときに宅建は必須というわけではないということですね。
宅建必須の業種に携わりたいわけでなければ、宅建取得前に転職活動を開始するのもよいでしょう。宅建取得には時間がかかってしまうので、勤めたい会社で働きながら宅建を取得する方法もあるわけです。
3-2.宅建を持っていても面接で落ちることはある
宅建を持っていれば不動産業界に入れるわけではなく、面接で落とされるケースもあります。
どの面接者を合格させようか迷っているときには、宅建を持っているのか持っていないかの差で採用されるかもしれません。しかし、宅建を持っているからと言って必ず面接に受かるわけではありません。
宅建を持っていることよりも「なぜ不動産業界を目指しているのか」を重視されるケースもあるということを理解しておきましょう。
「宅建は万能ではない」ことについて解説した記事はこちら!
”宅建は役に立たない”って本当?役に立たないと言われる理由と転職での活かし方を解説!
4.宅建なしで挑戦できるおすすめ求人
前述したとおり、宅建なしで挑戦できる求人も多くあります。ここでは、宅建を持っていなくても挑戦できるおすすめの仕事を紹介します。
4-1.株式会社リクルート スーモカウンター
株式会社リクルートの「スーモカウンター」は宅建を持っていなくても応募できる仕事です。
スーモカウンターの仕事内容は、注文住宅や新築マンションの購入を検討しているお客様に、提案営業をおこなう仕事です。休日が多く残業も少ないため、家庭と仕事を両立させたいという人に向いている職種といえます。
●年間休日145日、残業少の働きやすい環境
●住宅購入検討者の認知率97.3%のサービス
●未経験歓迎、資格も不要
●育休産休取得率100%
●女性活躍中、仕事とプライベートを両立できる
●チームで目標を追いかけるチームワーク重視の社風
5.「宅建 メリット」のまとめ
宅建を取得するとさまざまなメリットが受けられます。
宅建を持っていると
- 面接に受かりやすくなる
- 収入が上がる
- 独占業務ができる
- マイホーム購入時にも役立つ
- 独立や副業にも役立つ
というメリットがあります。
そのため、宅建のメリットを活かしたいと考えている人は、宅建の取得を目指しましょう。そして、すでに不動産業界で働いており、宅建の必要性を感じている人も取得を目指すとよいでしょう。
ただし、転職の際に必ずしも宅建取得が有利にならないことも覚えておかなければいけません。宅建必須の仕事が2割程度と意外と少なく、宅建なしでも応募できてしまうからです。もし不動産業界にすぐに転職したいと考えているなら、宅建の取得は入社後でもよいでしょう。
とにかく大切なのは宅建の取得ではなく、希望する職種に就けるかどうかです。宅建はよりよい環境を作るための資格と考えておくくらいがちょうどいいのかもしれません。
不動産業界で転職をご検討の方!
宅建Jobに相談してみませんか?